リフォームといえば昔は、地域の工務店に依頼して家を建て、生活していく内に不具合あれば、家を建てた工務店にリフォームや修理修繕を依頼する。そういった流れがありました。


現在はハウスメーカーによる建売が多くなってきており、生活していくうちに不具合あった場合は、ハウスメーカーにリフォームを依頼するケースも増えてきてはおります。

ただ、ハウスメーカーさんではお値段が『やや割高』という事もあり、最近ではお近くのリフォーム屋さんや会社に、家のリフォームを依頼するという流れが、主流となってきているようです。


また、リフォーム業界にも比較サイトというものがやってきて複数の比較サイトで、地域ごとのリフォーム会社を多数見つけることができるようになりました。


ただ、比較サイトでの欠点は情報の真実性を判断しにくいという特性があります。比較サイトに書かれている内容が果たして真実かどうか？
安心してリフォームを任せることができるかどうかは、一概に判断ができないというのもまた、事実です。

リフォーム前に知っておきたいトラブルの回避方法

リフォームを行うにあたりまず絶対にチェックしたいのがこの『あんしん面』です。
施工不良のトラブルが起きても、最悪の場合、連絡が取れなくなり逃げられてしまう。
そういった事例もありました。

そのため、まずは注意するのは2つです。

1.会社の所在地がホームページにちゃんと記載され実在すること。
名刺でもらった住所を調べたらそこはペーパーカンパニーだったなんてこともありますから注意が必要です。一番危ないのが、飛び込みの営業がやってきて、自社のホームページも無い、もしくは施工実績の情報が無い、そういう会社は注意が必要です。

2.ホームページなどが日々更新されていること。
検索してホームページなどがあったからといって安心はまだ早いです。ちゃんと更新されているかを見る必要があります。施工実績などの内容が日々更新されていればそこは実在する会社であり、常に一定件数以上の施工をやり続けているという事なので、安心です。

しかし、安心面よりもリフォーム業界で一番トラブルになるのが、【施工会社と施主の認識の違い】による『コミュニケーション面』です。

リフォーム前に知っておきたいトラブルの回避方法2

「認識の違い」を生じさせないために行なうべきポイントは、リフォーム屋さんに相談する際には以下の行動は絶対にお勧めいたしませんので要注意してください。

●何がどうしたいのかが漠然としている
●打ち合わせが、「おおまかな決定」で終わる
●口約束だけでお願いする

これは、認識の違いが生まれる一番の要因です。これは美容院や床屋さんでも結構おきてしまうトラブルです。絶対に失敗しないためにもしっかりと以下の点を注意しましょう。

リフォームを成功させる7つのコツ

１・リフォームの希望を洗い出しある程度は自分でまとめる
担当との打ち合わせ前に、ある程度要望をまとめておくと、担当者も工事計画がたてやすく工事がスムーズに進む可能性が高まります。また、家の種類による実現の可否や予算の相談もしっかりと行うことができます。


２・リフォームの事例の写真やカタログ、などの資料をネットを活用し準備する。
仕上がりの雰囲気などを具体的に伝えるために、視覚での共有は非常に効果的です。職人さんも言葉だけでは理解しづらいのでグッとイメージに近い施工が実現できる可能性が高まります。


３・その上で自身の要望を、担当にはっきりと伝える。
ここが重要です。せっかく計画した内容もしっかりと伝えなければ意味がありません。担当もお客様の思いを形にしたいと思っておりますので、遠慮せずにしっかりと要望を伝え、しっかりとやりとりすることが重要です。


４・見積金額だけでなく工事の詳細、範囲を明確に確認
外壁塗装においての塗装の範囲や保証期間や内容などでの認識違いは、起きやすいです。また家から出た予期していなかった廃棄物の処分費なども同様です。しっかりと全てを明確にしましょう。


５・契約内容についての詳細や不明点を理解できるまで、対面でひとつずつ説明してもらう。
設置するキッチンの品番・色などをカタログなどと照らし合わせや、素人ではよくわからない工事工程の内訳項目も遠慮なく質問しましょう。(わざと何をするのかわかりにくくしている場合もあるので注意が必要です)


６・打ち合わせの内容は記録に残す
後から内容を見直すことができるメモなどを取る。品番を口頭で伝えた場合には、担当がメモしているのを確認し、それを携帯のカメラで撮影するのもお勧めですし、あとからメールなどで送ってもらうのも一つです。


７・契約内容は必ず書面に残す
内容を細かくすることや同じ書類を2枚ずつ用意しておくことによって、どちらも契約内容を確認することができ、認識のズレをさらに無くしていくことができます。

まとめ

双方に悪意がなかったとしても、認識のズレやイメージの違いや予算面・保証の違いからトラブルになるケースは非常にたくさんあります。
最悪の場合、契約内容を書面で残していなかった時には、裁判で争うことにもなる可能性があります。

お互いに取引を業者の担当者との信頼関係をどんなに築けていたとしても、書面での契約を原則としましょう。
ここまで読んでくださいましてありがとうございます。